妊婦検診、いくらかかる?費用と知りたい制度のまとめ
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お子さんを望む人が知るべきことはたくさんありますが、一番はやはりお金の問題。中でも、妊婦検診はかなり費用がかかります。「できたみたい」と幸せいっぱいのアナタも、「これから頑張るわ!」とモチベーションいっぱいのアナタも避けて通ることはできません。そこで、妊婦検診を費用の面から考えてみました。
- 更新日
- 2023年11月15日
妊婦検診にはいくらかかる?
1回あたりの費用は?
はっきり言いましょう。かかる医療機関でいくらでも変わります。なぜかというと、妊娠は健康保険情では病気・ケガとして扱われません。日本の健康保険は病気・ケガに対して費用の一部を負担する、が原則なので、妊娠では健康保険は使えないのです。そのため、妊婦検診にかかる費用は医療機関が自由に決めていいことになっています。
この前提を踏まえて、おおよその費用の話をしましょう。初診は5,000~10,000円程度、2回目以降からは5,000~8,000円程度に設定されていることが多いようです。もちろん、これ以外に必要な検査を行った場合、加えて費用がかかります。
標準的な妊婦検診のスケジュールと合計額
では、妊婦検診は一体どのくらい受けなければいけないものなのでしょうか。厚生労働省は、標準的な妊婦検診の回数は14回としています。具体的には、次のスケジュールで検診が行われます。
- 妊娠初期~23週(1~4回目)
- 4週間に1回
- 24週~35週(5~10回目)
- 2週間に1回
- 35週以降(11~14回目)
- 1週間に1回
1回5,000円として、14回行うとなると5,000円×14回=70,000円。実際はこれに実費の血液検査などが加わるので、もっと高くなります。保険適用の検査、適用外の検査も含めて3万円程度かかると考えるといいでしょう。そうなると総額は10万円程度です。なかなかいい出費!
引用元:「妊婦検診Q&A」厚生労働省
異常が発見された場合は健康保険適用
妊娠は病気やケガではないので健康保険がきかない、と書きました。しかし、これはあくまでお母さんもお子さんも順調だった場合の話。妊娠中毒症など、検査をしていく中で病気が見つかった場合、治療をすることになります。その治療にかかる費用には、健康保険が適用される、ということはぜひ押さえておきたいポイントです。
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妊婦健康診査受診表
妊娠が分かった場合、お住まいの市区町村の役所に妊娠届出書を提出し、母子手帳を受け取るのが一般的な流れです。母子手帳には、妊婦検診審査受診表がついています。これを医療機関に提出すれば、検診費用を窓口で支払わなくて済む、もしくは支払っても一部で済むことになるのです。
この妊婦検診審査受診表は、検診クーポンと呼ばれることもあります。イメージとして、まさにクーポン、ということを押さえておきましょう。
償還払い
妊婦検診審査受診表をもらった場合、覚えておいて欲しい前提があります。「住んでいる市区町村、もしくは周辺の市区町村にある医療機関ではないと助成は受けられない」ということです。でも、「お腹だいぶ大きくなって来たら里帰り出産するつもりなんだけど……」という人もいるでしょう。そうなった場合、妊婦検診審査受診表による検査費の助成は受けられません。
そうなった場合、どうすればいいのでしょうか。ご安心ください、ちゃんとフォローする制度はあります。償還払い、という制度です。おおざっぱに言ってしまえば、里帰りをした後にかかった検査費用をあとからまとめてキャッシュバックする、ということ。具体的な手続きは、お住まいの市区町村に確認してください。
確定申告における医療費控除
年間に支払った医療費が10万円を超えた場合、確定申告で医療費控除の手続きをすれば、払いすぎた税金の一部が戻ってくる可能性があります。確定申告をするには、医療機関の領収書が必要です。もらった領収書はしっかり取っておくようにしましょう。
費用がかかるから、と検診をしぶらないようにしよう
最近、「お金がないから……」という理由で妊婦検診を受けない人がいる、というニュースはよく聞きます。陣痛が始まるまで一度も検診を受けずに、そのまま救急車で病院にかつぎこまれたという例も珍しくはないようです。
それでも受け入れてくれる病院があればいいのですが、受け入れを拒む病院が多いのも事実。最悪のケースでは、お母さんとお子さんの命が……ということもありうるのです。妊婦検診はお金がかかります。でも、助成してくれる制度はちゃんとあるし、何より、命は一番大事です。くれぐれも、ちゃんと妊婦検診は受けに行ってくださいね!