高田泰（政治ジャーナリスト）の記事 115件の記事があります 関西学院大卒。地方新聞社で文化部、社会部、政経部記者を歴任したあと、編集委員として年間企画記事、子供新聞などを担当。2015年に独立し、フリージャーナリストとしてウェブニュースサイトなどで執筆している。 高田泰（政治ジャーナリスト）の新着記事 読む 木質バイオマスで電力の地産地消、真庭市が目指す未来の街づくりとは【エネルギー自由化コラム】 岡山県真庭市では、林業の不振による地域経済の回復を目的に、産業廃棄物となる間伐材などを活用して、木質バイオマス発電が始まっています。カーボンニュートラルへの取り組みとしてだけでなく、エネルギーの地産地消、雇用増加などさまざまな効果が期待されています。 読む 二酸化炭素と水素でできる合成燃料って何？脱炭素で石油業界などが研究を本格化【エネルギー自由化コラム】 合成燃料は、二酸化炭素と水素を合成して製造される新燃料で、人工的な原油ともいわれています。二酸化炭素の排出削減ができるため、2050年のカーボンニュートラルに向けて注目されています。 読む 再エネが初めて主役のエネルギー基本計画、経済界は賛同も環境団体から厳しい声【エネルギー自由化コラム】 2050年のカーボンニュートラルを実現するための政策として、再生可能エネルギーを主力電源とするエネルギー基本計画素案が示されました。WWFをはじめ環境団体からは、電源構成の比率に対して石炭火力のさらなる引き下げ、再エネの引き上げなど、厳しい意見があがっています。 読む 自治体が脱炭素の旗振り役に、ゼロカーボンシティ宣言が全国で拡大中【エネルギー自由化コラム】 ゼロカーボンシティとは、2050年の二酸化炭素排出量実質ゼロに取り組む自治体をいいます。脱炭素社会実現のため、環境省の呼びかけもあって全国にゼロカーボンシティ宣言が広がっています。 読む 再エネ拡大に不可欠の存在、需給調整市場がスタート、関電など参入【エネルギー自由化コラム】 需給調整市場が開設されて電力需給の調整力の取引が開始されました。再生可能エネルギーは、天候などの条件によって発電量が左右されます。電力の需要と供給のバランスを安定して確保できるような仕組みをつくり再エネをさらに拡大していくために、需給調整市場の役割は重要です。 読む 大型商業施設で脱炭素の動き加速、大丸、高島屋、イオンなど使用電力を再エネに【エネルギー自由化コラム】 大型の商業施設で使用する電力を、再生可能エネルギーへ転換する動きが活発になってきました。大丸心斎橋店・大丸松坂屋・高島屋の百貨店、イオン・丸井・三井不動産のグループ施設の現状を紹介します。 読む 企業の自家消費型水上太陽光発電、再エネ拡大に向けて環境省が補助制度【エネルギー自由化コラム】 水上太陽光発電は用地確保の面でもメリットが多く、企業の注目が集まっています。自家消費型の水上太陽光発電を対象に、環境省の補助金事業も開始されました。水上太陽光発電のさらなる導入促進に期待です。 読む 相次ぐ火力発電所の休廃止、来冬に東京電力管内で電力不足の見通し【エネルギー自由化コラム】 来年2022年の1、2月は全国的に電力不足が懸念されています。不足になる原因のひとつに、電力大手が火力発電所の休廃止があります。2050年カーボンニュートラルに向けて火力発電が減少傾向にある中、代替エネルギーの利用などによる安定した電力供給が来冬の課題となっています。 読む 民家の屋根で太陽光発電事業、電力大手が相次いで参入する理由とは【エネルギー自由化コラム】 民家の屋根を借りて行う太陽光発電事業を紹介します。2050年のカーボンニュートラルを目標に、石炭火力の代替として太陽光などの再生可能エネルギーが推進されている中、各電力大手が参入し始めている新事業です。 読む 苦戦が続く全国の自治体新電力、冬の卸売価格高騰や激しい競争が影響【エネルギー自由化コラム】 自治体新電力の多くは地産の電力が確保できず、卸売市場で調達した電力に依存しているため、卸値価格の影響を受けやすくなっています。自治体新電力の経営の現状と課題などについて解説します。 1 2 3 … 12 次へ でんきの豆知識 家計の節約術 家探し・引っ越し お金のはなし 毎日の暮らし 電力自由化とは？ 電気料金を比較する 電気料金プランを地域・特徴から探す
エネチェンジ限定特典もあり！
電力会社のおトクなキャンペーン一覧
