高田泰（政治ジャーナリスト）の記事 50件の記事があります 関西学院大卒。地方新聞社で文化部、社会部、政経部記者を歴任したあと、編集委員として年間企画記事、子供新聞などを担当。2015年に独立し、フリージャーナリストとしてウェブニュースサイトなどで執筆している。 高田泰（政治ジャーナリスト）の新着記事 読む COP24がパリ協定運用ルールを採択して閉幕、岐路に立たされる日本【エネルギー自由化コラム】 「パリ協定」により地球温暖化対策の国際的な運用ルールが決定され、2020年から各国の温暖化対策が開始されます。石炭火力発電所を推進する日本には逆風となりますが、日本のエネルギー計画はこれからどう展開されていくのでしょうか。現在の動向について解説します。 読む 卒FIT電力買い取りの動き続々と、ビジネスチャンスと受け止める企業も【エネルギー自由化コラム】 再エネ2009年の余剰電力買取制度スタート時点から太陽光発電の電力を売電していた世帯の契約が2019年度末で終了（卒FIT）してしまった後の「卒FIT電力」を買い取ろうとする動きが活発になってきました。電力大手だけでなく、新電力や関連企業が相次いで計画や構想を発表しています。詳細をお伝えします。 読む 九州電力の出力制御、太陽光生かしきれない実態をどう改善するのか【エネルギー自由化コラム】 九州電力2018年秋、九州電力が国内初となる出力制御を実施しました。急激に増えている太陽光発電の存在により、出力制御なしの安定供給に限界がきています。九電と同じように電力の需給バランスが崩れる一歩手前まで来ている地域は他にもあり、2019年には中国など他地域でも出力制御が実施される可能性が出ています。 読む 僧侶がつくった新電力が来春始動、収益で維持困難な寺をサポート【エネルギー自由化コラム】 さまざまな社会課題に取り組んできた僧侶らにより、今年6月に設立された新電力「TERA Energy」（通称・おてらのでんき）。来年4月から電力供給を開始、収益の一部は人口減少や高齢化で維持困難になった寺のサポート費や、自殺防止などの社会貢献活動に充てられます。詳細をお伝えします。 読む 原発事故で全村避難の福島県葛尾村で葛尾創生電力が発足、村民の帰村を促進できるのか【エネルギー自由化コラム】 福島県葛尾村と福島県の第三セクターの福島発電が、自治体電力「葛尾創生電力」を設立しました。東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所事故で全住民が村外避難を余儀なくされ、帰宅困難区域を除き避難指示が解除された後も帰村が進まずにいる葛尾村に、避難住民の帰村を促す狙いも込められています。詳細をお伝えします。 読む どうするガス自由化の高い参入障壁、経産省有識者会議が現状打開へ議論スタート【エネルギー自由化コラム】 2017年4月の都市ガス小売りの全面自由化以降、新規参入が進んでいません。経済産業省は学識経験者らによる有識者会議を設置、都市ガス小売業界の新規参入を促し、料金引き下げなど利用者の恩恵につなげる方策の検討に入りました。詳細をお伝えします。 読む 世界の潮流は脱炭素、政府の長期戦略策定はどうなる【エネルギー自由化コラム】 地球温暖化防止の世界的枠組みであるパリ協定を受け、政府は温室効果ガス排出削減の長期戦略を検討する有識者懇談会を2018年8月からスタートさせました。2050年までに温室効果ガスを80％削減するという政府目標を今後どう実現していくのでしょうか。 読む マンションもゼロエネルギー時代、ZEHの太陽光と高断熱で消費相殺【エネルギー自由化コラム】 経済産業省は2018年5月、ZEH-M(ゼッチマンション)の定義を策定しました。それを受け、大京、西松建設など多くの大手業者が全国で工事を進めています。詳細をお伝えします。 読む 究極のクリーンエネルギー、水素を活用するホテルが相次いで登場【エネルギー自由化コラム】 編集部オススメ究極のクリーンエネルギーともいわれる「水素」を施設の電力源として活用するホテルが、長崎県佐世保市や川崎市で登場しています。詳細をお伝えします。 読む 米国産シェールガス、ガス大手が相次いで輸入に踏み切るそのワケは【エネルギー自由化コラム】 東京ガスが米国産シェールガスの輸入を開始、大阪ガスや東邦ガスも近く輸入を開始する予定です。詳細をお伝えします。 1 2 3 … 5 次へ でんきの豆知識 家計の節約術 家探し・引っ越し お金のはなし 毎日の暮らし 電力自由化とは？ 電気料金を比較する 電気料金プランを地域・特徴から探す エネチェンジの姉妹サイト 通信費の見直しなら「SIMチェンジ」
