電化製品別の処分方法について説明します！テレビや洗濯機、冷蔵庫などご家庭にはさまざまな電化製品があります。家電リサイクル法の対象品目となっており適正な処分が義務付けられているものもあれば、そうでないものもあります。

この記事では、「家電リサイクル法の対象品目」「小型家電リサイクル法の対象品目」「パソコンリサイクル対象品目」「その他」の3つに分類して、処分方法をまとめました。

家電リサイクル法の対象品目まとめ

家電リサイクル法（特定家庭用機器再商品化法）は、一般家庭や事務所から排出された家電製品から、有用な部材をリサイクルし、廃棄物を減量するとともに、資源の有効利用を推進するための法律です。

• エアコン
• テレビ（ブラウン管テレビ、液晶テレビ・プラズマテレビ）
• 冷蔵庫・冷凍庫
• 洗濯機・衣類乾燥機

家電リサイクル法の対象品目の処分方法

処分方法は4つです！自分に合った方法を選びましょう。

購入元での処分

その家電を購入した店舗に処分を依頼できます。リサイクル料金と収集運搬料金がかかります。

買い替え先での処分

新しく家電を買い替える場合は、買い替え先の店舗に処分を依頼できます。リサイクル料金と収集運搬料金がかかります。

家電リサイクル受付センターなどで処分

「家電量販店などが近くにない」「購入店舗が不明」の場合は、家電リサイクルセンターに依頼しましょう。回収費用は「リサイクル料金」に「収集運搬料金」です。

公益財団法人東京都環境公社の一事業。「東京23区家電リサイクル事業協同組合」から委託を受け、東京23区内から排出される家電リサイクル法対象品目の収集依頼を受け付けています。
参照:東京都環境公社 | 事業のご案内 | 廃棄物情報処理事業 | 家電リサイクル受付センター

自治体によって処分方法が異なります。自治体に問い合わせることで、提携している業者など、処分方法を教えてもらうことができます。

自分で指定引き取り場所に持ち込む

郵便局に備え付けられている家電リサイクル券でリサイクル料金を支払い、対象家電に貼り付けます。その後、指定取引場所に持ち込みましょう。
リサイクル料金の振込手数料は、窓口で振り込み1件につき130円、ATMでは1件につき80円です。

小型家電リサイクル法の対象品目の処分方法

携帯電話や電子レンジなどの小型家電は、小型家電リサイクル法の対象商品です。小型家電のリサイクルの実地の有無や収集方法は自治体に委ねられており、回収体制が整った市町村から順次、回収が始まっています。回収方法は自治体ごとに異なりますが、多くの自治体では、公共施設などに回収ボックスを設けたり、ゴミの集積所に小型家電収集コンテナを設置するなどして収集が行われています。

小型家電リサイクルがまだ始まっていない自治体では、ゴミとして処分することになります。回収の有無、回収方法、ゴミの捨て方は自治体によって異なるので、HPや電話でお住まいの自治体に確認してみてくださいね。
例えば東京渋谷区では、このようなものが対象品目となっていますよ。

• 携帯電話
• デジタルカメラ
• 電子辞書
• 電気かみそり
• ドライヤー
• ACアダプター

パソコンリサイクル対象品目の処分方法

パソコンなどを処分するには一定の手続きが必要です。まずパソコンメーカーに回収の申し込みをします。申し込むと回収・再資源化料金の振込用紙がご自宅に送付されます。振り込み後、ゆうパックでメーカー宛に廃棄するパソコンを送ればオーケーです。コード類やマウスなどは、パソコンと一緒に廃棄手続きをします。対象品目は下記の通りです。

• デスクトップパソコン
• ノートパソコン
• ブラウン管ディスプレイ
• 液晶ディスプレイ
• ディスプレイ一体型パソコン

その他

家電リサイク法の対象外の電化製品はゴミとして処分します。粗大ゴミの収集を希望する場合は、事前に「粗大ごみ受付センター」（東京都の場合）に電話連絡（ネットも可）をします。その際、処分料金を伝えられるので、必要な金額を用意します。
参照:粗大ごみ受付センターインフォメーション

電化製品別の処分方法まとめ

電化製品別の処分方法がわかりましたね。小型家電の収集については自治体によって異なるので、お住まいの自治体の方法に従って処分しましょう。