１人が担うパターン

ひとつめは「夫婦のうち、どちらか一方が生活費を出す」というパターンです。妻が専業主婦という夫婦は、この方法になります。より細かく分けると、次の2つに分けられます。

• 夫の収入を妻が管理し、毎月一定額を「おこづかい」として夫に渡す。
• 夫の収入を夫が管理し、毎月一定額を「生活費（おこづかい含む）」として妻に渡す。

この方法のメリットは、家計を一元管理できるということ。お互いの負担分を細かく分類する必要がないので、管理の手間は省けます。一方で、相手が勝手に散財していることに気づけない可能性も！　場合によっては、妻が夫の収入額を知らない、ということが起こりえます。万が一、実態を知ったら…大変なことになるのは言うまでもありません。くれぐれも、慎重にやることを心がけましょう。

2人でやりくりするパターン

最近では、結婚後も仕事を続ける女性が増えています。共働きですね。こういう、生活費を共同で負担し、やりくりするというパターンについて考えましょう。方法として考えられるのは、「1つの銀行口座もしくは財布を用意し、そこに夫婦でお金を入れていき、生活費に充当する」というパターンです。この方法は、次のようなメリットがあります。

• 2人で管理することになるため、お互いが「不公平」と感じる可能性が低い。
• 2人の間に収入の格差がある場合でも、その収入に応じ、生活費を分担することができる。

これだけ書いているといいことだらけのようですが、一方でデメリットもあります。それは、「生活費を使うときにどちらがイニシアチブをとるか」ということです。双方に急な出費が生じた場合、どちらの出費を優先させるか、という話し合いが必要になります。

他にも方法はあります。生活費には家賃・公共料金など、毎月ほぼ一定の金額が発生するもの（固定費用）もあれば、食費などのように月によって金額が異なる可能性のある費用（変動費用）もあります。そこで、「この費用はどちらが負担する」というルールを先に決めてしまう、という方法をとるカップルもいるでしょう。

この方法のメリットには、お互いが口座にお金を振り込んだり、引き出してきたお金を財布に入れる手間が省けるため、家計の管理は簡単にできることです。しかし、変動費の担当になった側が、月によっては多額の支出を迫られることになる可能性も……。あまりに出費がかさんだ月の対応をどうするか、ということについて十分話し合い、一定のルールを決めておくことが大事になってくるでしょう。

多趣味だと自覚している人は要注意！

独身時代は自分の好き勝手にお金を使うことができます。毎月の収入の大部分を趣味に充てているという人も珍しくはないでしょう。しかし、結婚したらそうはいきませんよ！「お金は2人の生活を支えるために使うもの」であるという意識を忘れないようにしましょう。

そこで、「自分は多趣味なんだけど…」と自覚している人は、一度立ち止まって考えてみてください。同じペースで趣味にお金をつぎこんで、2人の生活費を出せる見込みはありますか？「独身時代と同じペースで趣味にお金をつぎ込んでいたらヤバいな…」と感じませんか？

ここで危機感を覚えた人は、いい機会なので、改めて出費の見直しをしましょう。趣味を絞りこめば、自然と使うお金も少なくなります。何も、「趣味をゼロにしなさい」というわけではありません。「自分が心から楽しめる趣味だけにお金を使う」ということを心がけてくれれば十分です。

高額な買い物をするときのルール

独身時代と同じペースで趣味にお金をつぎ込んだら大変、という話題が出たところで、高額な買い物をするときのルールについても触れておきたいと思います。独身、実家住まい、という人なら、案外買い物に回せるお金も多いかもしれません。そのため、ブランド物など、高額な買い物をしてしまうこともあったでしょう。　

しかし、結婚してからも「自分で稼いだお金は自分で使う」というルールを押し通してしまうのは、2人の生活にはあまりよくありません。でも、「これはどうしても欲しい！」と思うものがあって、しかもそれが高額なものだった場合は、どうすればいいのでしょうか。

必ず心がけてほしいことは、「パートナーと話し合い、支払について決める」ということです。「全部自分の稼ぎで買う」という場合でも、これは徹底するようにしてください。くれぐれも「パートナーに黙って高額な買い物をし、事後報告する」ということはやめましょう。パートナーを大事に思うなら、このルールは必ず守るべきです。

マイホームを買うには？

新築の家（一戸建て、マンション）を買うとなった場合、平均して約3,600万円の費用がかかるとされています。もちろん、これを全額自己資金で賄う、というわけにもいかないので、住宅ローンを組むことになります。その場合でも、頭金を用意しておいたほうがいいのは言うまでもありません。

ここで、どれくらい頭金を用意すればいいのかと思った人もいることでしょう。一般的には、購入価格の40パーセント前後を頭金として用意するといわれています。つまり、新築の物件を買おうとしたら、3,600万円×40パーセント＝1,440万円、となり、約1,500万円必要ということです。

実際には、これより少ない頭金しか用意できなくても、中古物件を当たれば、マイホームを手に入れることはできます。しかし、「どうしても新築！」というなら、きちんと心構えをすることが大事です。

参照：国土交通省「平成26年度住宅市場動向調査について」

子どもの教育費はいくらかかる？

子ども一人が幼稚園に入り、最終的に大学を出るまで、最低限どれぐらいの教育費がかかるのか試算してみました。なお、一番多い進学パターンである「幼稚園から高校までは公立、大学は私立（文系学部）」というパターンを想定しています。

• 幼稚園（公立、3年保育）　年約25万円×3年＝75万円
• 小学校（公立、6年）　年約30万円×6年＝180万円
• 中学校（公立、3年）　年約 45万円×3年＝135万円
• 高校（公立、3年）　年約40万円×3年＝120万円
• 大学（私立文系学部、4年）　入学金25万円×1年＋授業料・施設費約90万円×4年＝385万円

合計約895万円、つまり教育費だけでも約900万円かかるということです。

つまり、「マイホームを買い、子どもを大学まで出すには、相当お金がかかる」ということだけは断言することができます。気を引き締めて取り組んだほうがよさそうです。

参照：文部科学省「平成25年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員１人当たり）の調査結果について」
参照：文部科学省「結果の概要―平成24年度子供の学習費調査」

貯金のコツ

「生きていくのって、お金がかかるのね」と思ってませんか？かかります。だから貯金が必要なのです。そこで、貯金をするときのポイントについてまとめてみました。

目標が何よりも大事

貯金は大事であるものの、ここまで壮大な金額が示されてしまうと「自分には無理……」とへこんでしまう人も多いかもしれません。しかし、何も1年でこの金額を貯金しなくてはいけないわけではありません。

「この年にマイホームが欲しいから、それまでにいくら貯めよう」「この年あたりには子どもは小学校に入学しているはずだから、お金はこうしよう」と具体的な目標にまで落とし込むことで、「いつまでにどれだけ頑張ればいいのか」ということがクリアになります。目標が決まったら、あとはそれに向けて頑張ればいいだけです。

効率的にお金を貯めるテクニック

では、目標が決まったら、具体的には何をすればいいのでしょうか。一番いいのは、強制的にお金を貯める仕組みを作ってしまうことです。そのような仕組み作りに使える方法をご紹介します。

定期預金、積立

給料などの収入から、毎月一定額を自動的に積み立てるといいでしょう。現在は金利が低いので、お金が劇的に増えることはありませんが、実践しやすい方法です。

財形貯蓄

勤務している会社によっては、財形貯蓄の制度があります。わかりやすく言えば、給料から一定の金額を積み立てるシステムです。税制上の優遇が受けられる場合もあるので、一度検討してみるといいかもしれません。

学資保険

子どもの学費を貯める場合に活用したい方法です。契約内容によっては、保険料を支払っている人が亡くなったり、重い障害で働けなくなった場合にそれ以降の保険金の支払いが免除されるものもあります。

まとめ

今まで書いてきたことを一言でまとめます。「当たり前と思う生活をするだけでも、案外お金と知恵は必要だ」ということです。でも、何よりも必要なのは、お互いが意見を交換し、理解しあうこと。

そして、どんな人生を送りたいのか、何をすることが必要か、それにはお金がどれだけかかるのか。こんな思いを共有し、理解することが幸せな結婚生活を送るコツです。結婚生活とお金はセットで考えることを心がけてください。難しいことはわからない！という人でも、次のポイントをしっかり押さえておけば大丈夫です！

• 生活費のやりくりは、2人とも納得がいく方法を取り入れる。
• 自分だけのための支出をするときは、必ず相手の了解を得てからにする。
• マイホームの費用や教育費の貯蓄は時間がかかるため、長い目で計画を立てる。

どうか、幸せな結婚生活が待っていますように！