病院や医療施設の電気代を相場より安く！電気の質はそのままで料金を安くする方法とは
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病院・医療施設の経営課題のひとつに、電気代削減が挙げられるのではないでしょうか。消費電力が大きい病院や医療施設は省エネ対策により効果を得やすいですが、日々の節電の積み重ねも大切です。この記事では、患者様の療育環境や安全性を確保した上でできる電気代削減のアイデアをわかりやすくご紹介しています。
まず、削減アイデアの前に、実際はどのくらいの電気代がかかっているのででょうか？病院の電気代相場をみてみましょう。
大規模病院の電気代相場は1億円以上！
名古屋市のエネルギー使用状況実態調査による電気代目安を参考にすると、6,000㎡の病院の年間電気代目安は1,350万円。これは15円/kWhの場合なので、契約内容や電気料金の変動で変わってきます。
6,000㎡といってもどのくらいの規模かわかりにくいですよね。厚生労働省のアンケートデータを参考に病院の平均規模を出してみると、〜4,000㎡で約100床の小規模病院、３〜4万㎡で約500床以上の大病院のようです。
これを先程の電気代目安にあてはめて換算すると、単純計算で100床程度の規模の病院でも2,000万円以上、500床以上の病院では1億円以上の電気代がかかってくることになります。これは他業界と比べてもかなり高額です。
出典:
名古屋市:省エネ対策虎の巻 病院・老人ホーム・オフィスビル編
第2編 アンケート実態調査編 （抜粋） – 厚生労働省
病院の電気代の内訳は？
病院は照明や空調が電気代の大半を占めるオフィスビルなどと異なり、給湯用の消費が約40%、空調関係が約30%とこの２つが大半を占めます。これらは入院患者のための環境を整えるために必要不可欠であり、病院・医療施設という性質上、なかなか削ることが難しいのではないでしょうか。
ただ、やはりエネルギー消費の中で、特に大きな割合を占める給湯、空調の消費電力を抑えていくことが重要となります。
出典:民生（業務）分野における温暖化対策技術導入マニュアル – 環境省
節電アイデアによる電気代削減方法とは
特に、消費電力の大きな空調設備や給湯設備、照明機器における旧型の設備は、電気代だけでなくメンテンナンス費や修理費、ランニングコストもかさんでしまいがち。設備を新しくするのは初期投資が必要ですが、省エネ効果も大きいものが多いので、回収年が短く投資効果の高いものもあります。
設備更新のタイミングなどで検討してみてはいかがでしょうか。
デマンド監視装置による最大電力の抑制
出典:中国電気保安協会 ECOアラーム
最大デマンド値（最大需要電力）は30分間の使用電力の平均値で、30分間に集中して電気を使うと数値が上がるのですが、500kW未満契約の場合は当月を含む直近1年間のなかで一番高かったデマンド値が月の契約電力として適用されます。つまり、高圧電力の場合は自分で契約電力が決められないのです。
たった30分間の電気の使いすぎでデマンド値の最高値を更新してしまうと「直近1年間のうち1番高い値」が基準となるので、最高値を出した後の1年間はどんなにデマンド値抑制を頑張っても契約電力が下げらないのです。もちろん、その後にさらに高いデマンド値を出してしまえば契約電力も更に上がります。
契約電力が上がると基本料金が上がってしまうので、このデマンド値を下げることが電気代を下げる大きなポイントですが、電気はどのくらい使用しているかが見えません。それを解決するのが、電気を「見える化」したデマンド監視装置です。
デマンド監視装置の導入によって使用状況を管理できるようになると、電力の消費を分散させる「ピークシフト」や、停止させる「ピークカット」ができるようになります。そうやってピーク電力を抑えて最大デマンド値を下げることで契約電力を下げ、最終的に電気代の削減ができるようになります。
デマンド監視装置は多種多様な機種が販売されており、目標デマンドの超過が予想される場合にアラートをだしてくれる便利な機能付きのものもあるので、ぜひ導入を検討してみてください。
消費電力を少なくするよりも、もっとかんたんな電気代削減方法
実際にエネチェンジで電力会社を切り替えた方の体験談です。
電気は安定供給され、停電のリスクも増えません
電力会社の切り替えと聞くと「電力供給が不安定になることは？」「急に電気が止まることは？」と思われる方もいるのではないでしょうか。命を預かる病院や医療施設であればなおさらです。
ただ、この点について心配する必要はありません。電力会社を切り替えても電力供給が不安定になることも、止まることもありません。供給も質も、今お使いの電気と同じものを使うため、質や信頼性は全く変わらないのです。
切り替え先の電力会社が倒産・事業撤退しても電気は止まりません
また、契約した新電力が倒産や破綻、もしくは撤退などの事情で送電が行えなくなった場合でも電気が止まることはありません。これは地域の大手電力会社に対して「電気の供給を実施する義務」が課せられているためです。
ただ、新たに他の新電力か、元の電力会社との再契約が必要となるので、その点だけ注意が必要です。
エネチェンジBizで削減額の診断が可能
どのくらい電気代が削減できるか、削減額が気になる方はエネチェンジの無料診断をご利用ください。エネチェンジBizでは病院の規模にかかわらず、削減額の診断や、複数の電力会社の比較、切り替えお申し込みのサポートなどをおこなっています。
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自社にぴったりな電力会社が選べます
まずは初期投資なしか少額スタート、次年度で設備投資で節電
業種的に電気代が高額になる病院。どれだけ節電できるかが経営コストに大きく影響してきますよね。いきなり大きな設備投資はなかなか難しいもの。日々の節電アイデアや、電力会社の切り替えといったコストがかからない方法から始めて電気代を削減し、ぜひ次に投資効果の高い設備更新などの省エネ対策の導入を検討してみてください。
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