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引越しの手順と「やることリスト」まとめ!手続きや準備のスケジュールを解説

引越し

引越し準備は手順が大切です!「事前にやることリスト」で必要な手続きやスケジュールを確認して、スムーズに準備を進めましょう。引越し業者選びから各所へ住所変更などの手続きまで、引越し当日までにやっておくことを時系列順にまとめていますので、これから引越しを控えている方は、ぜひ参考にしてみてください!

この記事の目次

引越し先での新生活を想像するとつい胸が高鳴る……そんな方もいるかもしれません。しかし、引越し手順を間違えてしまったり、準備に手間取ってしまったりすると、直前になって焦ることになってしまいます。引越しの準備にはセオリーがあります。段取りよく行うことで、スムーズに引越し準備を進めることができます。

やみくもに準備を進めてしまい、二度手間、三度手間にならないよう、この記事を見ながら効率的に引越し準備を進めましょう!

手順.1【引越し1~2カ月前】引越しの日時を決めよう!

多くの方は、物件探しをする時点で大体の「引越し時期」を決めているかと思いますが、実際に契約が決まったあとは、具体的な「引越しの日時」を決める必要があります。

物件の「入居日(賃料発生日)」を確認し、引越し日候補をピックアップする

賃貸物件の場合、当然ながら「入居日(賃料発生日)」前に引っ越すことはできません。契約が始まったあとで都合のよい日を探しましょう。逆に言えば、大体の引越し日を考慮した上で入居日を決めないと、実際には住んでいないのに家賃が発生する日が多くなってしまうこともあるので注意が必要です。

この時点で、都合のよさそうな候補日を3日程度ピックアップしておきましょう。

引越し業者を探す

引越しの候補日をピックアップしたら、引越し業者を探しましょう。気をつけたいのは、探し始める時期です。とくに3月から4月上旬にかけての時期は、新年度に備えて引越しのニーズがピークを迎えます。引越し希望者が多くなるため、見積もりの連絡が直前になるほど、希望日の予約が取りにくくなり、場合によっては断られてしまうこともあります。逆に早めに予約をしておけば、日時の調整がしやすかったり、引越し業者によっては「早割」が適用になったりするケースもあります。

運がよければ直前でも応じてもらえることもありますが、引越しの心配を少しでもなくしておきたいなら、余裕を持って遅くとも引越し希望日の2週間前、可能であれば1カ月くらい前に引越し業者に見積もりを依頼しておくのがおすすめです。もちろん、さらに早く見積もり依頼ができそうな場合はそれに越したことはありません。

引越し費用の相場はどれくらい?

引越しの費用は、おおまかに「荷物の量」「距離」「時期」で決まります。荷物の量が多いほど、また引越しの移動距離が長いほど費用は高くなり、繁忙期はさらに割増料金になります。では実際に費用相場はどれくらいなのか、単身引越しでの一般的なケースを見てみましょう。

移動距離通年通常期(5~2月)繁忙期(3~4月)
~20km30,438円29,286円34,983円
20~50km32,205円29,695円39,691円
50~200km44,179円42,162円48,326円
200~500km69,918円63,348円82,136円
500km~83,236円75,995円99,529円

参考:時期・移動距離別 引越し料金相場|ズバット引越し比較

表を見てもわかるとおり、繁忙期である3月~4月は平均的な引越し費用が15~30%程度割増になります。ただし、上で紹介した「早割」のほか、引越し日を平日に指定したり、時間を引越し業者におまかせにしたりすることで、費用を安く抑えることもできます。自分の都合と照らし合わせながら、おトクに引越しができる方法を引越し業者に相談してみましょう。

手順.2【引越し1カ月前】電気・ガスの引越し手続きをしよう!

電力自由化、都市ガス自由化がスタートし、電力会社やガス会社を自由に選べるようになりました。契約する電力会社・ガス会社を切り替えることで電気代やガス代を安くできる可能性があるため、引越しのタイミングで電力会社やガス会社の切り替えを検討する方が増えています。

ただし、電気とガスで供給開始までの流れやスケジュールが異なるため、それぞれ以下で確認しておきましょう。

電気の手続き

引越しにともなう電気の手続きは、「引越し先でも現在と同じ電力会社を使う場合」と「引越し先で使う電力会社を切り替える場合」で手続きが異なります。

引越し先でも現在と同じ電力会社を使う場合

現在契約している電力会社へ直接連絡するか、WEBの申込みフォームなどから、住所変更の手続きを行いましょう。このとき、新しい住所とともに現在の住まいでの最終使用日(使用停止日)と、新しい住所での使用開始日も伝えておきます。

  1. 現在契約している電力会社へ引越し(住所変更)の連絡をする
  2. 使用停止日・開始日の確認をする
  3. 切り替え完了・供給開始(原則立会いは不要※)

※スマートメーターの工事が室内の場合などは立会いが必要です

引越し先で使う電力会社を切り替える場合

引越しにあわせて別の電力会社に切り替えるという手もあります。また、すでに新電力に切り替えているものの、引越し先が供給エリア外だった場合は、一度解約して新たに別の電力会社と契約する必要があります。いずれのケースも手続きは以下の手順で行います。

  1. 引越し先で使う電力会社を決める
  2. 引越し先で使う電力会社に契約を申し込む
  3. 引越し先で使う電力会社に供給開始日を確認する
  4. 現在契約している電力会社へ解約の連絡をする
  5. 切り替え完了・供給開始(原則立会いは不要※)

※スマートメーターの工事が室内の場合などは立会いが必要です

電気の引越し手続きは余裕を持ってお早めに!

一般的に電力会社の切り替えは、転居先でスマートメーター(デジタル式の電力量計)の取替がすでに完了しているケースで4日程度、取替が未完了で工事が必要なケースでは2週間程度かかると言われています。さらに、引越しシーズンの3~4月は電力会社の切り替え申し込みが増え、混雑状況によっては開通までさらに日数がかかる場合もあります。

引越し当日から気持ちよく電気が使えるよう、電気の引越し手続きは余裕を持って早めに始めましょう。

ガスの手続き

電気の手続きと同時に、ガスの手続きも進めていきましょう。ガスの場合も、継続して同じガス会社を利用する場合と、引越しにあわせてガス会社を切り替える場合、それぞれの流れを見ていきましょう。

引越し先でも現在と同じガス会社を使う場合

現在契約しているガス会社へ、電話やWEBの申込みフォームなどから、住所変更の手続きを行います。このときに、新しい住所とともに、現在の住まいでの最終使用日(使用停止日)と、新しい住所での使用開始日も伝えておきます。

  1. 現在契約しているガス会社へ引越し(住所変更)の連絡をする
  2. 使用停止日・開始日の確認をする
  3. (引越し当日)必要に応じて停止の立会い(※1)
  4. (引越し当日)新住所での開栓の立会い(※2)

※1 ガスメーターが室内にある場合など※2 新住所での開栓の立会いは必須です

引越し先で使うガス会社が変わる場合(現在のガス会社が引越し先に対応していない場合や、引越し先で使うガス会社を切り替える場合)

現在契約している都市ガス会社が引越し先の住所にガスを供給していない場合などでガス会社が変わるとき、あるいは引越し先で使うガス会社を切り替えるときは、現在のガス会社へ使用停止の連絡をしたあと、引越し先の地域でガスを供給しているガス会社に別途使用開始の申し込みをする必要があります。

いずれの場合も、開栓時の立会いが必須です。事前に開栓の予約をする必要があるため、引越し当日からガスが使えるように早めに連絡をしてガス会社と日程を調整しておきましょう。

  1. 現在契約しているガス会社へ使用停止の連絡をする
  2. 新しい住所で契約するガス会社へ使用開始の申し込みをする
  3. 開栓日のスケジュールをガス会社と調整する
  4. (引越し当日)必要に応じてガス閉栓の立会い(※1)
  5. (引越し当日)ガス会社による開栓の立会い(※2)
  6. 供給開始

※1 ガスメーターが室内にある場合など※2 新住所での開栓の立会いは必須です

引越し先で都市ガスとLPガス(プロパンガス)が変わる場合の注意点は?

引越しの際に、LPガスから都市ガスに切り替える際やその逆の際に気をつけなければいけないことが1点あります。それは、ガスの種類が変わると使用できるガス器具も変わるということです。

ガスコンロには「都市ガス用」と「LPガス用」があり、各ガスに対応していないコンロを使用すると、故障の原因になるばかりか、不完全燃焼の原因にもなり、一酸化炭素中毒の危険性が高まります。対応するガスはコンロのラベルに記載されていますので、引越し先でも同じガスコンロを使おうと考えている方は必ず確認するようにしましょう。

手順.3【引越し3週間前~1カ月前】不用品を処分しよう!

引越し業者探しと同時並行で進めていきたいのが、不要品の処分です。引越し費用は、荷物の量が少ないほど安く抑えることができます。そのため、不要な家具や家電製品は事前に処分しておくのが得策です。

引越し見積もり時までに処分するものを決めておく

一般的に、引越し業者に見積もりを依頼すると、訪問見積もりか電話見積もりを行う流れになります。そのときまでに、処分するものを決めておき、できるだけ正確な荷物量を伝えられるようにしましょう。とくにソファや冷蔵庫、洗濯機といった大きめの荷物は引越し費用に影響しやすいため、持っていくか処分するかを見積もり前に決めておくのがおすすめです。

大きな不用品の処分方法

家具や家電製品を処分するには、いくつかの方法があります。

粗大ごみとして処分する
現在住んでいる自治体に粗大ごみとして処分してもらう方法です。粗大ゴミの出し方は自治体により異なるので、お住まいの自治体に確認しましょう。
リサイクルショップなどに買い取ってもらう
家具や家電製品がまだまだ使えるきれいな状態なら、リサイクルショップに買い取ってもらうこともできます。同様に、ネットオークションやフリマアプリに出品して処分する方法もあります。処分費がかからず、いくらかの収入になる点がメリットです。
業者に引き取ってもらう
不用品回収業者に依頼して、まとめて処分してもらう方法もあります。自治体の粗大ごみ回収よりも日程の融通がききやすいというメリットがあります。ただし、場合によっては引取費用が高額になることがあります。また、引越し業者がオプションサービスとして回収に応じてくれるケースもあります。
友人・知人に譲る
いらなくなった家具や家電製品がほしい人がまわりにいれば、譲ってあげることで荷物を減らすことができます。

手順.4【引越し2~3週間前】すぐに使わないものから荷造りをはじめよう!

荷造りも余裕を持って早めに進めていきましょう。とはいえ、引越し直前までは現在の住まいでの生活が続くので、すべての荷物をまとめてしまうわけにはいきません。そこで、日常生活に最低限必要なものを後回しにして、引越し日までに使う可能性の低いものから順に荷造りをしていきましょう。

早めに荷造りができそうなもの

例えば、以下の荷物はすぐに必要になる可能性は低いので、早めに荷造りを進められるでしょう。

  • 季節ものの洋服、靴、寝具など
  • 季節ものの家電製品(扇風機、ストーブなど)
  • 書籍やCD、趣味関連の品物など
  • 思い出の品など
  • 来客用など、普段は使わない余分な食器類

手順.5【引越し1~2週間前】各所への引越し手続きを進めよう!

引越しで住所が変わるのにあわせて、さまざまなところへ住所変更等の手続きをする必要があります。必要な手続きを1つずつ見ていきましょう。

転出届・転居届の提出

引越し日が正式に決まったら、現在住んでいる地域の役所・役場へ、転出届を提出しましょう。転出届は、おおむね転出の14日前(自治体による)から提出が可能です。新しい住所に住みはじめてから(引越し後)でも14日以内であれば手続き可能ですが、引越し後にあらためて旧住所の役所・役場に行く手間が発生してしまうので、できれば引越し前に済ませておいたほうがよいでしょう。

転出届を出すと、「転出証明書」を発行してもらえます。転出証明書は、新しく住む市区町村へ「転入届」を出す際に必要になるので、大事に保管しておきましょう。

なお、同じ市区町村のなかで引越しをする場合は、転出届ではなく「転居届」を提出し、住民票の変更を行います。いずれの場合も、本人確認書類(運転免許証、パスポートなど)と印鑑が必要です。

印鑑登録の廃止手続き

印鑑登録をしている場合、ほかの市区町村へ引っ越す方は、転出届の提出とともに、印鑑登録の廃止手続きを行います。同じ市区町村内で引越す場合は、転居届の提出後、自動的に住所の情報が更新されるため、別途書類を提出する必要はありません。

幼稚園と保育園の転園手続き(お子さんがいる場合)

幼稚園と保育園、どちらに通っているかで手続きが異なります。

幼稚園を転園する場合
引越しが決まったら、現在通っている幼稚園へ退園する旨を伝えます。引越し先で通う幼稚園を探し、転園先の幼稚園で新たに入園の手続きを行います。親子の面談を行い、入園のための必要書類を提出して、入園となります。
保育園を転園する場合
引越しが決まったら、現在通っている保育園へ退園する旨を伝えます。認可外保育園の場合は各園で手続きが異なりますので、申し出た際に確認しましょう。認可保育園から退園する際は、退園の翌月1日までに「退園届」を保育園に提出します。転園先が決まったら必要書類を用意し、役所・役場で手続きを行います。

転園先が認可外保育園の場合、転居先の自治体に利用者補助金があるかも確認しておきましょう。手続きの際に用意する書類には、「勤務証明書」「住民税課税証明書」「年間収入申告書」などがありますが、必要書類は自治体や就業状況などによって異なるため、転居先の自治体のWEBサイトなどで事前に確認しておきましょう。

小学校・中学校・高校の転校手続き(お子さんがいる場合)

義務教育である小中学校と、高校では手続きが異なります。また、公立と私立でも手続きが異なりますので注意が必要です。

公立小中学校への転校(同一市区町村内の学校に転校する場合)
引越しが決まったら学校へ転校する旨を伝え、「在学証明書」と「教科書給与証明書」をもらいます。転居届を提出した際に「転入学通知書」をもらい、これら3つの書類を転校先の学校へ提出します。
公立小中学校への転校(別の市区町村の学校に転校する場合)
引越しが決まったら学校へ転校する旨を伝え、「在学証明書」と「教科書給与証明書」をもらいます。転出届を出した際にもらう「転出証明書」と「転入届」を新しい住所がある役所・役場へ提出し、「転入学通知書」をもらいます。「在学証明書」「教科書給与証明書」「転入学通知書」3つの書類を転校先の学校へ提出します。
公立高校への転校
引越しが決まったら、学校へ転校する旨を伝えたうえ、「在籍証明書」「成績証明書」のほか、在籍中の学校長が発行する「転学照会書」をもらいます。次に転入を希望する高校へ、転校できるか、欠員があるかを確認し、受け入れが可能な場合は編入試験を受けます。試験に合格したら、転校先の学校へ上記の書類を提出します。
私立小中学校・高校への転校
私立学校の場合は、高校だけでなく、小中学校の転校でも、希望する学校で転校を受け付けているかを確認する必要があります。編入の条件や手続きがそれぞれで異なるため、希望の学校へ問い合わせて手続きを進めましょう。

児童手当の住所変更(お子さんがいる場合)

児童手当を受給していて、他の市区町村へ転出する場合は手続きが必要です。まず、引越し前に、役所・役場へ「児童手当受給事由消滅届」を提出します。このとき、新しく住む市区町村で受給資格を得るために必要になる前年度の「住民税の課税証明書」または「所得証明書」の発行もしてもらいましょう。

引越したあとは、新しく住む市区町村の役所・役場へ「児童手当認定請求書」を提出します。このときに必要なものは以下です。

  • 印鑑
  • 預金通帳など、申請者名義の預金口座情報のわかるもの
  • 申請者の健康保険被保険者証の写しまたは年金加入証明書
  • 申請者の課税証明書または所得証明書
  • 申請者のマイナンバーカードまたはマイナンバー通知カード
  • 子どものマイナンバーカードまたはマイナンバー通知カード(別居の場合)
  • 子どもが暮らす世帯全員の住民票(別居の場合)

郵便物転送の手続き

郵便局(日本郵政)では、引越しをした方を対象に、旧住所宛ての郵便物を新しい住所へ無料で転送してくれるサービスを提供しています。転送してくれる期間は届出日から1年間です。手続きの際は、本人確認書類や印鑑のほか、転居者の旧住所を確認できる住民票などの書類が必要になります(運転免許証やパスポートなどで確認できる場合は不要)。

インターネットの手続き

引越しの当日からインターネットを使いたいなら、早めに連絡をしておく必要があります。一戸建てか、集合住宅かなど、引越し先の環境によって継続して利用できるかどうか、プランを変える必要があるかなどが変わってきます。

そのため、引越しが正式に決まったら、早い段階でインターネット回線会社とプロバイダーに引越しをする旨を連絡しておきましょう。あわせて、同じプランで継続可能か、工事が必要な場合は日程がいつになるか(開通はいつになるか)なども確認しておくとよいでしょう。

引越しのタイミングで解約をする場合も回線会社とプロバイダーに連絡が必要です。会社によって解約の締め日が異なるため、連絡をする日によっては解約の翌月も料金を支払うことになるケースもあります。そのため、とくに解約を考えている場合は早めに申し出たほうがよいでしょう。

NHKへの住所変更手続き

引越しにあわせて、NHKの契約住所も変更しておきましょう。手続きはNHKの引越し手続きサイトから簡単に行なえます。

水道の手続き

水道の引越し手続きは、各地域の水道局に連絡して行います。なお、水道の閉栓・開栓の立会いは原則不要です。

  1. 現在住んでいる地域の水道局に閉栓の連絡をする
  2. (引越し後)「水道使用開始申込書」を新住所の地域の水道局へ郵送で提出する

手順.6【引越し1週間前】細かなものの荷造りをしよう!

1週間~10日くらい前になったら、残りの日数で使うものを考えながら、取り急ぎ片付けて問題ないものから、どんどんダンボールなどに詰めていってしまいましょう。その後、引越しが近づくにつれて、使わないものを梱包していきます。

引越し前日までに冷蔵庫の中身をカラにしておこう

引越しが近づいてきたら、食材の購入を最低限に抑えながら冷蔵庫の中身を減らしていきます。とくに常時冷やさなければいけないアイスクリームや冷凍食品などは、前日までには必ず消費しておきましょう。

これは、前日に冷蔵庫の電源を切り、あらかじめ庫内の霜(しも)と溶かしておく必要があるためです。直前に電源を切ると、運搬時に霜が溶けて水が内部に入り、故障の原因になることがあります。そのため、前日に電源を切っておき、当日の運搬前に、冷蔵庫底部などに設置されたトレイ(蒸発皿)や、製氷庫内に溜まった水を処分しておきましょう。

掃除用具の荷造りは後回し!

荷造りを進めていくと、調子が出てきてどんどんダンボールに詰めていきたくなりますが、荷物がある程度片付いたあとは、部屋の掃除を行うため、掃除用具の梱包は後回しにするのがおすすめです。完全に片付いたところから掃除を進めていき、そのあとに掃除用具を梱包していきましょう。また、引越し直前の掃除はできるだけ使い捨ての掃除用具を使うと、最後の梱包作業の手間も少なくなります。

手順.7【引越し前日~当日】部屋の掃除をしよう!

部屋の掃除は日頃からしておきたいところですが、家具の裏など見えないところにもたくさんの汚れがたまっています。荷物が大体まとまってきたら、可能な場所から掃除を進めていきましょう。

敷金返還のために原状回復を

賃貸の場合、引き渡し前に借りたときの状態に近づける(原状回復)ことで、戻ってくる敷金の額が上がる可能性があるため、できるかぎり自分で掃除を行いましょう。

手順.8【引越し当日】荷物の搬出・搬入!

当日は、所定の時間に引越し業者がきて、荷物を搬出していきます。

荷物の搬出

搬出時にデリケートに扱ってほしいものなどがある場合は、作業スタッフに事前に指示しておく必要があるので、ダンボールの中身はある程度把握しておくとよいでしょう。ひととおり搬出が終わったら、積み忘れているものがないか、最終確認をしましょう。その後、新住所へ先回りをして、受け入れの準備をしておきます。

荷物の搬入

引越し先が比較的近場の場合は、その日のうちに新住所に荷物を運び込んでもらえる場合があります。もし、新居での家具などの置き場所を指定したい場合は、作業スタッフに指示しながら搬入を進めてもらいしょう。

引越し先が遠い場合や、選択した引越しプラン、あるいは希望する作業内容、その他業者の都合や交通状況などによっては、搬入日が翌日以降になる場合もあります。搬入・搬出の日程やスケジュールは事前によく確認しておきましょう。

新居での電気・水道の確認、ガス開栓の立会い

電気と水道は基本的に引越しした時点から使用可能な状態になっています。新居に着いたら、問題なく使えるか確認しておきましょう。ただし、ガスの開栓については、ガス会社の立会いが必須です。事前に決めていたスケジュールに立ち会えるよう、在宅時間を調整しておきましょう。

手順.9【引越し当日~数日後】部屋を引き渡して、引越し完了!

引越しが無事に済んだら、部屋の引き渡しとなります。

退去時は契約者本人が立ち会おう

賃貸の場合は、不動産会社のスタッフが部屋の傷や汚れなどをチェックし、修繕費用を貸主と借主のどちらが負担すべきかを確認します。退去立会いが不要だったり、代理人でもOKなケースもありますが、傷や汚れがあった場合、それが入居前からあったものか入居後に付いたものかで後でトラブルになるケースもありますので、可能な限り契約した本人が立ち会うことをおすすめします。忘れ物などがないか最終確認してから、部屋の鍵を渡して(立ち会わない場合は郵送などで返却)、引き渡し完了となります。

手順.10【引越し後】各種手続きを早めに進めよう!

最後に、引越しが済んだあと、早めにしておくべき手続きを簡単にまとめておきます。

転入届の提出

転出届を出した際に発行してもらった「転出証明書」と本人確認書類、印鑑を持って、新しく住む市区町村の役所・役場へ行き、転入届を提出します。転入届は、引越し日(転出証明書に記載した転出日)から14日以内に提出する必要があります。もし、病気やケガ、災害など正当な理由なく提出が遅れてしまった場合は、罰金を課せられることがありますので、注意しましょう。

マイナンバーカードの住所変更

転入届の提出と一緒に、マイナンバーカードの住所変更も行いましょう。手続きは、転入届と同様、引越し日から14日以内に行う必要があります。なお、マイナンバーカードについては、転居元での手続きはなく、新しく住む市区町村の役所・役場での手続きのみでOKです。

国民健康保険の住所変更・加入

国民健康保険の住所変更手続きや加入手続きも引越し日から14日以内に行います。提出が遅れると保険証の発行も遅くなってしまいますので、該当する方は転入届等と同様、早めに手続きを済ませましょう。

国民年金の住所変更

国民年金の住所変更も引越し日から14日以内に上記の手続きと一緒に行いましょう。ただし、会社員の方は勤めている会社へ「被保険者住所変更届」を提出すればOKです。

印鑑登録

印鑑登録を希望する方は、新しい住所のある役所・役場であらためて手続きが必要です。転入届を提出したあと、「印鑑登録申請書」を提出して登録します。この際、登録したい印鑑と本人確認書類を用意してきましょう。

運転免許証の住所変更

運転免許証の住所変更(記載事項変更)は、「道路交通法」により義務として定められています。これを怠った場合、罰金が課せられる可能性があります。また、当然ながら住所変更をしないと「住所を証明する書類」としても機能しないため、引越しをしたら早めに手続きしておくことをおすすめします。手続きは、新しい住所を管轄する警察署、運転免許センター、運転免許試験場にて行います。このとき、運転免許証や印鑑のほか、新しい住民票、さらに都道府県が変わった場合は6カ月以内に撮影した証明写真が必要です。

銀行やクレジットカード、保険などの住所変更

引越しが落ち着いたら、銀行やクレジットカード会社、契約している保険会社、携帯電話会社などに、住所変更の連絡をしましょう。最近ではWEB上で手続きできるところも増えているので、空いた時間で手軽に済ませることもできます。

その他、必要に応じて、よく利用するサービスや店舗などに登録している住所の変更連絡なども進めましょう。

その他の手続き

人によっては、さらに以下の手続きが必要なケースもあります。

  • 自動車をお持ちの方は車検証や自動車税の住所変更手続きが必要です。
  • 65歳以上の方、要介護者、もしくは要介護者の家族がいる場合は、介護保険の引越し手続きが必要です。
  • 家族に妊婦がいる場合は、妊婦健診保補助券の住所変更が必要です。
  • ペットを飼っている場合、飼い主の登録変更手続きが必要です(猫や小鳥などの小動物は不要。犬や爬虫類などは必要)。

手順を確認してスムーズな引越しを!

効率よく引越し作業を進めるための引越し手順をまとめてみました。引越しをスムーズに行うには事前の計画性が大切です。きちんと手順を踏んで準備を進めれば、不安なく引越し当日を迎えられるはずです。直前になって慌てることのないよう、余裕を持って少しずつ準備をはじめていきましょう!

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